第二十三章　十字軍の復活ヨーロッパ連合（EU）に有色人種殲滅を訴えたにも拘わらず、無視されたバッシュ・アメリカ大統領は、中国に罠を仕掛けた。中国は今やアメリカを凌ぐ大国に成長している。東側社会の張出横綱だった中国は、１９８９年の冷戦の終結より前に、正横綱のソ連を尻目に経済の自由化を進めていた。１９７６年４月５日。周恩来首相の死去を追悼する集会が天安門広場で行われ、民衆が捧げた花輪を当局が撤去したことをきっかけに暴動が発生。１９８９年６月４日。胡耀邦総書記の死去をきっかけに、民主化を要求していた民衆に対して人民解放軍が発砲、多数の死傷者が出た血の日曜日事件が発生。二つの天安門事件をきっかけに、中国の実態は水面下で大きく変わっていたのである。災い転じて福と成す。民衆にとっても、中国政府にとっても不幸な出来事だった天安門事件が、頑なな体質の共産主義国家に柔軟さをもたらす結果をつくってしまい、延いては経済の自由化を推し進める役割を果たすことになる。１９７８年。周恩来首相の死去の後を引き継いだ�讃�燭了愼海硫次�羚颪�匆饉腟膳弉莊从僂�蘆Φ僂祁从僂痢峅�廖��釗廚望茲蟒个靴拭� 国有企業の改革がはじまり、諸外国から中国への直接投資が活発になりかけたが、１９８９年に起こった天安門事件で国際的に孤立し、開放路線がつまづいてしまう。勢いを失った中国経済を元の軌道に戻すべく、�讃�燭錬隠坑坑嫁�望絣ぁ▲轡鵐札鵑鬚呂犬瓩箸垢訝羚馥酩瑤鮖觧，掘��廖Τ�釮魏誕�垢訛膵耄瓠崙扈箙嶇臓廚鬚�韻新覯漫�耋僉�畊繊▲泪��魎泙牾こ阿�蕕稜枻��並价翕蟷饋柔舛鬚發燭蕕掘■横粟さ��砲蝋㌧貍覆鮹羶瓦箸靴娠茣濾瑤棒こΔ寮源叉’修�言僂気譯韮庁仞�肯┐凌㌘垢紡腓④�弩イ靴拭� ２００１年。経済改革をさらに加速させるべく、長年の念願であったＷＴＯ加盟にこぎつけ、天安門事件からわずか１０年あまりで世界の信用を取り戻した。更に、２００８年のオリンピックが北京で開催されることが決定。オリンピック関連施設、インフラの整備に伴う新たな投資を呼び込んだ中国は、１９５５年（昭和３０年）にGATTに加盟し、１９６４年に東京オリンピックを開催した日本の当時の状況に酷似している。ＧＤＰ（国民総生産）の成長率も、１９７８年に始まった経済改革以来、一貫して伸長を続け、天安門事件の年である１９８９年こそ５％を割る成長率だったが、「南巡講和」をきっかけに１０％を大きく超える成長を達成している。１９８０年には４５１０億元（５６４億ドル）だったＧＤＰ（国民総生産）が、１９８６年には１兆元（１２５０億ドル）を超え、２００２年には、その１０倍の１０兆元（１兆２５００億ドル）を超えるという凄まじい勢いを示し、中国政府は２０００年のＧＤＰ（国民総生産）を２０１０年までに倍増すると豪語して、現に２００７年には２０兆元（２兆５０００億ドル）を突破し、２０３０年にはＧＤＰでアメリカを抜いて、遂に念願の世界一の経済大国にのし上がった。国民を力づくで抑え込んだ筈の政府当局が、その後、市場経済社会主義という自己矛盾のイデオロギーを受け入れた結果、中国の政策転換は見事に達成されたのである。一方、東横綱のソ連は、横綱相撲を取らなければならないというプレッシャーが手枷足枷になってしまい、「ペレストロイカ」という経済改革と、「グラスノスチ」という情報開示によって短兵急に経済危機を脱しようとしたのが却って仇になり、「ペレストロイカ」は失敗し、「グラスノスチ」が逆効果を発揮し、ソ連国民にひた隠しにしてきた当局の汚点部分まで情報開示してしまったのである。二十世紀末から始まった中国の経済成長を、資本主義の西側社会は眉唾ものと高を括っていたが、二十一世紀に入っても止まるところを知らない勢いに、西側社会の盟主アメリカは危機感を募らせていた。二十世紀の冷戦時代は、アメリカの敵はソ連であり、中国対策はアメリカの前衛である日本に任せていた嫌いがあったが、予想を遙かに越える成長を遂げた中国に対し、日本の役不足を認識しはじめたアメリカの中国戦略は大きく変わっていった。太平洋戦争が勃発した真の理由は、極東ユダヤの満州投資計画を日本が潰したことに対する報復にあったからだが、勝者のための歴史はそうは言わない。弱き中国を蹂躙した極悪非道の日本を正義の味方アメリカがお仕置きをした。湾岸戦争が勃発した真の理由は、クェートの石油の利権を持っていたアメリカの国際石油資本がイラクによって脅かされたからだが、富める者のための歴史はそうは言わない。弱きクェートを蹂躙した極悪非道のイラクを正義の味方アメリカがお仕置きをした。イラク戦争が勃発した真の理由は、世界最大の埋蔵量を誇るイラク油田をアメリカの国際石油資本が我がものにしたかったからだが、強者のための歴史はそうは言わない。弱きイラク国民を蹂躙した極悪非道のフセインを正義の味方アメリカがお仕置きをした。世界の警察国家アメリカのやり口である。嘗てのソ連も同じやり口をしていた。ソ連のスターリンが編み出した巧妙な手である。ソ連が同盟協定を結んだ相手の国で極悪非道な輩が輩出すると、同盟協定の名の下にソ連軍が介入して、いつの間にかソ連の属国にしてしまう。世界の警察国家アメリカがしていることは、嘗てのソ連のやり口とまったく同じだ。驚くべき経済成長を遂げている中国が日本を軽視、いや、寧ろ敵視していることに、バッシュ政権は目をつけた。中国と日本の領土権問題になっている尖閣諸島の天然ガス油田の開発を、アメリカ政府が無償で協力すると中国政府に乙波してきたのだ。日本政府に対して政治的には一歩も譲る気がない中国政府だが、社会主義市場開放政策の当初から経済・技術面で日本の協力を得、世界一の経済力を誇るようになった現在でも、日本からの借款は膨大な数字にのぼっていたし、技術援助も依然受けていた。そんな中国政府は日本に対して政治的譲歩をちらつかせていたが、アメリカからの協力提案は渡りに船のタイミングだった。金力と技術力をちらつかせる日本政府に苛立っていた中国政府は、一か八かの手を打ってきたのである。１兆円を超える対日借款のリスケジュールを一方的に通達してきたのだ。世界一のＧＤＰ（国民総生産）を誇っても、借入金より返済金の方が上回っている、いわゆる、自転車操業になっている中国の当局は、ここぞチャンスとばかりに一気呵成の波状攻撃を日本に仕掛けてきたのである。アメリカ政府と裏取引があったことを疑いもしなかった日本政府は、事態の収拾策も覚束なく、ただ狼狽えるだけだ。嘗ての日本の政治家なら、腹を据えた対応策を考える人間力を持っていたが、憲法改正によって世襲議員排除の法律が制定されたものの、敗戦憲法を習い性とする政治家が依然多い。彼らの人間力に期待することは望むべくもない。老獪さもなく、思慮深さもなく、修羅場の経験もない彼らの取った行動は、最も稚拙なものだった。対中国経済制裁を国連に訴え出たのである。対北朝鮮や、対イラン経済制裁とは話が違う。相手は拒否権を持つ常任理事国であり、逆に日本は国際舞台で恥を掻く羽目になり、逆に他の常任理事国から中国の対日借款の無効決議の緊急動議が提出され、満場一致で可決されてしまったのである。国連から日本を追放する落とし穴に外ならない。１９３２年（昭和７年）１０月。リットン報告書が公表された。「満州事変後、国際連盟から現地状況調査に派遣された調査団の報告書【満州事変と国際連盟】日清・日露戦争以来、満州（中国東北部）を中心に大陸政策をすすめてきた日本は、中国の諸利権回収運動の激化に遇い、各種権益の維持・拡大を企画して、１９３１年（昭和６年）９月１８日満州事変を発生させた。満州事変が発生すると、中国国民政府はただちに国際連盟にもちこみ、平和維持のために国際連盟がただちに効果的な方法をとることを求め、日本の軍事行動の即時停止、事変前の現状維持への復帰、中国に対する損害補償、等々を主張するにいたった。同年９月２２日に国際連盟理事会は事変に関する審議にかかったが、日本の国際連盟代表芳沢謙吉は、中国の主張に反発して、日本の軍事行動は南満州鉄道等の権益を擁護しようとする自衛手段にすぎないことを強調し、事変は日本・中国の両当事国間の協議によって解決可能な地域的事件であると説明して、国際連盟の介入を暗に批判し、またイギリス代表の調査団派遣案も拒否した。国際連盟は日本と中国に、軍事行動の停止を求める勧告を発するにとどまり、問題の解決は国際連盟の懸案事項となり、連盟はアメリカをはじめとする各国の動向を探りながら解決の方向を求めた。この間、日本は南満州鉄道維持のための自衛を理由に軍事占領の拡大をつづけ、また国際連盟理事会に対しては、中国における排日運動の激化が、日本の自衛行動をやむなくしていることを主張し、満州に対する領土的野心のないことを強調しつづけた。同年１０月１３日の国際連盟理事会では、日本代表と中国代表の討論の場と化し、両者の主張はまったく平行線をたどるだけで、連盟は解決の糸口を見いだすことができなかった。国際連盟理事会の第３回会議は同年１１月１６日から約１カ月つづけられた。この間、連盟内での日本に対する批判が強まってきたために、日本は当初拒否していた調査団をむしろ条件付で受け入れることを有利であると考え、日本軍撤退に関する期限を削除することを条件に、現地調査団提案を受け入れることを決した。以上のような経過のもとに、同年１２月１０日国際連盟理事会は、現地状況調査のための調査団の派遣を布告した」国際連盟理事会によって決定された調査団の構成は、団長リットン卿（英）のもとに、クローデル中将（仏）・マッコイ少将（米）・アルドロヴァンディ（伊）・シュネイ博士（独）の五委員よりなるものであった。そして、この五委員に協力する者として、日本と中国より各１名の陪席者を加えることとされ、日本より外交官吉田伊三郎、中国より外交官顧維鈞の参加が決定された。リットン調査団は１９３２年（昭和７年）２月末に満州に到着し、以後約４カ月にわたって事変を中心に、満州を含む中国の状況調査を実施した。１９３２年（昭和７年）６月までに現地調査を終了させた調査団は、同年８月までに報告書を作成して、国際連盟理事会に提示した。同年１０月２日に公表された報告書では、（１）中国とその東北部および日本との関係、（２）日本と中国との紛争解決に関する結論、（３）国際連盟理事会の提案の３部よりなるものであった。第１部では中国・満州の実情を論じて、満州が中国の構成部分であることを認め、満州事変そして満州国の設立問題を日本の侵略の結果であると断じた。しかし提案と結論では、日本の満州における権益を認め、事変前への現状復帰は紛争をいっそうひどくする可能性があるとして、日本と中国間に満州に関する新たな協定を勧告する等々、妥協的結論を提案しているものであった。しかし満州国の設立へと独走していた日本は、報告書の内容に反発し、国際連盟がこれを採択するや、１９３３年（昭和８年）３月連盟を脱退するにいたった。満州鉄道副総裁・松岡洋右の主張が認められず、すべての問題が国際連盟総会に委託され、それを受けた国際連盟は、１９３３年２月２４日の総会で、リットン報告書を賛成４２・反対１（日本）、棄権（シャム）で採択、松岡代表は「日本政府は日支紛争に関し、国際連盟と協力せんとするその努力の限界に達した」と演説して退場した。１９３３年３月２７日。内田外相は、ドラモンド事務総長に日本の連盟脱退を正式に通告したのと同時に、昭和天皇の詔書が発布され、日本は国際的孤立の道を歩むことになる。２０３３年１２月８日。アメリカの謀略によって、日本は国際連合を脱退した。永世中立国の元祖であるスイスが国際連合に加盟したのは、２００２年のことである。それによって、国際連合に加盟していない国家は、バチカン市国一国だけになった。スイスは、中部ヨーロッパに位置する小国で、金融と精密工業で生計を立てている国だ。永世中立と積極的軍備という一見矛盾した政策で、ドイツとフランスのヨーロッパ覇権争いという骨肉の争いに巻き込まれないで済んできたのである。第二次世界大戦中、スイスはヒットラーのナチス・ドイツと密約を結び、スイスを侵略しない代わりにドイツはスイスを御用銀行とし、ユダヤ人から剥奪した資産を秘密裏に預かった。爾来、スイスの銀行に預金すれば、秘密は絶対に守ってくれるという神話が世界に拡がり、世界の独裁者たちはこぞってスイスの銀行に秘密預金をし、テロ集団の資金もスイスに集まっていった。テロを徹底撲滅すると表明しているアメリカにとって、スイスは敵の味方は敵の対象国だったのである。アメリカは国際連合に圧力をかけ続け、スイスは遂にその圧力に屈服して、２００２年に国際連合に加盟したのである。永世中立国が国際連合に加盟していることが自己矛盾の極みであっただけに、日本の脱退を受けたスイス・オーストリア・マルタといった他の永世中立国も脱退し、世界のすべての国家が永世中立にならない限り、永世中立の概念自体が何の意味も持たないことを露呈した。嘗て、スイスは金融王国を自負するためにも、永世中立国を堅持してきた。しかし、アメリカの執拗な情報開示の要請に屈服したことが大きく影響して、経済力を基盤にした国力が衰退していただけに、日本の国際連合脱退に乗じたのである。いよいよ第三次世界大戦のお膳立てが整った。バッシュ大統領の陰の支配勢力が２０３０年代に世界を統一支配する計画が最終段階に入ったのである。嘗て（１９３５年）、中国の上海でロックフェラーの協力を得た極東ユダヤ会議が、国際ユダヤ財団に提訴、「中国の幣制改革」を決定、ABCD（米・英・支・蘭）包囲網が完成することによって、蒋介石政権を支援し、日本への石油禁輸を導き出した欧米世界の戦略と同じパターンに、アジアの中国と日本が嵌ろうとしている。１０９５年１２月。トルコ人によって建国されたイスラム王朝のセルジューク朝にアナトリア半島を占領された東ローマ帝国の皇帝アレクシオス一世コムネノスが、フランス人であるローマ教皇ウパニス二世に助けを求めた。ウパニス二世はクレルモンで教会会議を開催、集まったフランスの騎士たちに向かって、イスラム教徒を殲滅し、イェルサレムを奪回することを命令、以降、５００年に亘る十字軍の遠征が始まった。２０３３年１２月。１千年の歳月を経て、今度は有色人種殲滅を旗印に、再び十字軍遠征が始まろうとしているのだ。